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iDeCoと新NISA、どっちから始める?併用のメリットと使い分け

iDeCoと新NISAの違いを比較表でわかりやすく整理。どちらから始めるべきか、併用するメリットと注意点、会社員の使い分けまで、シミュレーターで数字を確かめながら解説します。

更新: 2026年8月10日6分で読めますまねでん編集部
目次

結論から言うと

多くの会社員は、まず新NISA(つみたて投資枠)から始め、家計に余裕があればiDeCoも併用するのが分かりやすい順番です。新NISAはいつでも引き出せる柔軟さ、iDeCoは掛金が全額所得控除になり“今の税金”も軽くなるのが強み。所得が高い人ほどiDeCoの節税効果が大きくなります。

iDeCoと新NISAの違い(比較表)

どちらも「運用益が非課税」という共通点がありますが、目的・引き出しやすさ・税メリットが異なります。

新NISAiDeCo
主な目的いつでも使える資産形成老後資金づくり
税制メリット運用益が非課税運用益が非課税+掛金が全額所得控除
年間の上限360万円(つみたて120+成長240)約14.4万〜81.6万円(区分による)
引き出しいつでも可能原則60歳まで不可
口座管理手数料基本なしあり
向いている人柔軟に使いたい/初めての人所得が高い/老後資金を確実に貯めたい人

どっちから始める?

迷ったら、次の順番が基本です。

  • ① 生活防衛資金を確保(生活費の3〜6か月分。投資より先に)
  • ② 新NISA(つみたて投資枠)で少額から積立を始める
  • ③ 余裕が出たらiDeCoも併用して、老後資金と節税を上乗せ

ただし、所得税率が高い方や、老後資金を確実に積み立てたい方は、iDeCoの優先度が上がります。iDeCoは60歳まで引き出せないぶん、「強制的に老後資金を貯められる」という利点にもなります。

併用するメリット

  • 両方の非課税枠を同時に使い、運用益への課税をどちらも回避できる
  • iDeCoの掛金は所得控除になるため、今払っている税金も軽くなる(新NISAにはないメリット)
  • 新NISAはいつでも引き出せるので、急な出費に対応しつつ、iDeCoで老後資金を確実に確保できる
  • 役割分担:新NISA=いつでも使える資産/iDeCo=老後専用の器

併用の注意点

  • iDeCoは原則60歳まで引き出せない。無理な掛金は家計を圧迫するので、続けられる額に
  • iDeCoは口座管理手数料がかかる
  • 掛金には上限がある(iDeCoは加入区分で異なる)
  • いきなり両方“満額”を目指さず、少額から始めて徐々に増やすのが無理がない

数字で確かめる

よくあるご質問

iDeCoと新NISA、結局どちらがお得ですか?
一概には言えません。新NISAは「いつでも引き出せる柔軟さ」、iDeCoは「掛金が全額所得控除になり“今の税金”も軽くなる」のが強みです。多くの会社員は、まず新NISA(つみたて投資枠)から始め、余裕があればiDeCoも併用するのが分かりやすい優先順位です。所得が高い人ほどiDeCoの節税メリットが大きくなります。
iDeCoと新NISAは併用できますか?
できます。両方の非課税枠を同時に使えます。新NISAは運用益が非課税、iDeCoは運用益が非課税なうえに掛金が所得控除になります。役割分担として「新NISA=いつでも使える資産形成」「iDeCo=老後専用の器」と考えると整理しやすいです。
会社員はどちらを優先すべきですか?
生活防衛資金(生活費の3〜6か月分)を確保したうえで、まず新NISAのつみたて投資枠から始めるのが一般的です。所得税率が高い(課税所得が大きい)方や、老後資金を確実に積み立てたい方は、iDeCoの優先度が上がります。
両方を満額やるといくら必要ですか?
新NISAは年間360万円(月30万円)まで、iDeCoは加入区分により月1.2万〜6.8万円が上限です。合わせると相当な金額になるため、無理に満額を目指す必要はありません。まずは続けられる金額から始め、家計に余裕が出たら増やすのがおすすめです。
iDeCoのデメリットは何ですか?
iDeCoの資産は原則60歳まで引き出せません。急な出費に使えない点は新NISAと大きく違います。また口座管理手数料がかかります。一方で「引き出せない=強制的に老後資金を貯められる」という利点にもなります。

⚠️ 本記事は一般的な情報提供を目的とした解説で、特定の金融商品を推奨するものではありません。制度の詳細や最新の条件は公式情報をご確認のうえ、ご自身の判断で行ってください。

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